60代からの保険は不要？見直しのポイントや保険料について解説

60代からの保険は必要？

60代からの保険が必要かどうかは、個人の目的やニーズによって異なります。とはいえ一般的には、60代からも保険は必要だと考えられます。一昔前までは60代といえば高齢者のイメージだったかもしれませんが、2022年の日本人の平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳です。60代以降もまだまだ人生が続くことを考えると、さまざまなリスクに備えるためにも保険の必要性は高いといえるでしょう。

実際に、公益財団法人生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によれば、60代の生命保険加入率は男性85.8％、女性86.5％と、男女ともに85％を超えています。これは、1996年以降もっとも高い加入率であり、60代以降も保険は必要と考えている人が多いことがわかります。

60代は、定年退職を迎える人や子育てが一段落する人等、ライフステージの変化が多い時期です。したがって、現在保険に入っている人は、改めて必要な保障内容を見直すことをおすすめします。また、それまで保険に加入していなかったとしても、60代から加入できる保険商品もありますが、一般的には加入時の年齢が高くなるほど保険料が上がるので、若い世代の人に比べて払込む保険料が割高になる可能性があります。

※出典：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.199
https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

60代で想定されるリスク

60代になると、子どもの教育費に対する備え等は不要になるケースが多くなる一方で、想定しておかなければならないのが、病気やケガによる自身や配偶者の入院、通院リスクです。

60代になると、それ以下の年代に比べて、病気やケガで入院・通院することが増えます。厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査」によると、40代、50代、60代の年代別の受療率（人口10万人に対する割合）は、以下のグラフのとおりです。若い頃は病院とは縁遠くても、60代以降になって病気が見つかるケースは少なくありません。また、年齢とともに身体機能が低下するため、転倒等による骨折や外傷のリスクも高くなります。

■40代、50代、60代の受療率

※出典：「令和2年（2020）患者調査」（厚生労働省）P.9
（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/dl/jyuryouritu.pdf）を基に作成

なかでも注意が必要なのが、がんの罹患リスクです。国立研究開発法人国立がん研究センターが公表している「がん統計」（全国がん登録）の全国年齢階級別罹患率（2019年）を見ると、がんの罹患率は年齢が進むにしたがって徐々に上昇し、55～59歳では人口10万人に対して682.5例、60～64歳になると1,022.9例と、大きく増加します。下のグラフを見ても、60代以降のがんの罹患率が高いことがわかります。

■がん罹患率の年齢による変化（全がん）

※出典：「「がん統計」（全国がん登録）」（2016年～2019年）（国立がん研究センターがん情報サービス）
（https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/data/dl/index.html）を基に作成

一般的に、60代で定年退職を迎えた後は、それまでに比べて収入が大幅に減少します。預貯金等で十分な備えがある場合は別ですが、年齢とともに大きくなる入院や通院等のリスクに備えて、保険に加入しておいたほうが安心でしょう。

※出典：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/index.html

60代から見直したい保険の種類

保険にはさまざまな種類がありますが、そのなかでも60代から見直したいのが、次のような保険です。保険の目的を再確認しながら、改めて保障内容等の見直しを検討しましょう。

死亡保険

死亡保険は、被保険者が死亡または保険会社所定の高度障害状態になった時に、死亡保険金や高度障害保険金が支払われる保険です。60代以降の場合は、のこされた遺族の生活費や自身の葬儀費用のために、死亡保険の加入や保障内容等の見直しを検討することが多いでしょう。

死亡保険は、一定期間のみ保障を受けられる定期保険と、保障が一生涯続く終身保険の大きく2種類に分けられます。

定期保険では、保険期間が10年や20年等とあらかじめ決まっており、途中で解約しても、原則として解約返戻金はありません。保険料は終身保険に比べて割安ですが、保険期間が満了すると保障はなくなるため、継続したい場合は更新や新規加入が必要です。

ただし、60代から定期保険に加入した場合は、満期を迎えるのが70代や80代になり、そこからの更新や新規加入は難しい場合も少なくありません。というのも、保険商品の年齢条件があり更新や新規加入ができなかったり、保険料が高額になることから払込みが難しくなったりするだけでなく、健康状態により新規加入ができないといったケースもあるからです。60代以降からの死亡保険の更新や新規加入については、保険会社や保険代理店に相談することをおすすめします。

一方、終身保険は解約しない限りは一生涯にわたって保障が続きますが、定期保険に比べて保険料は割高です。なお、終身保険を解約すると、それまで払込んだ保険料に応じて解約返戻金を受取ることができます。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院・手術をした際の、医療費負担に備えるための保険です。病気やケガで入院したり、所定の手術や治療を受けたりした場合に、給付金を受取れます。60代以降は病気やケガによる入院リスクが高まるため、医療保険の加入や保障内容等の見直しを検討するケースも多く見られます。

日本ではすべての人が公的医療保険に加入することになっているため、保険適用の医療費であれば、窓口負担は所得に応じて1～3割です。また、公的医療保険には、医療費が高額になった時に自己負担限度額を超えた金額が払い戻される高額療養費制度もあります。しかし、入院や治療にかかるすべての費用が公的医療保険でカバーできるわけではありません。先進医療の費用や入院中の食事代、差額ベッド代等は、公的医療保険の対象外となります。

医療保険は、このような公的医療保険ではまかないきれない経済的負担をカバーするためのものです。

がん保険

がん保険は、がんの保障に特化した保険です。がんと診断された時やがんによる入院・手術をした時、がんの通院治療を受けた時に給付金を受取れます。

現代では、日本人の2人に1人が生涯のうちに何らかのがんにかかるといわれており、60代以降になると、がんの罹患率も高くなります。がんの治療に高額な費用がかかる場合もあり、経済的な負担を伴うことも少なくありません。

がんによる経済的負担に備えたい場合は、がん保険について加入や保障内容等の見直しを検討してみましょう。

傷害保険

傷害保険は、日常生活でのケガに備えるための保険です。ケガによって死亡した時や、入院・手術、通院した時に保険金が支払われます。60代以降になると、足腰が悪くなったり筋力が衰えたりして、転倒等によるケガのリスクが高くなります。ケガによる入院や通院リスクに備えたい場合は、傷害保険への加入や、補償内容等の見直しが必要です。

介護保険

介護保険は、介護が必要になった際に、公的介護保険を補完し経済的な負担を軽減するための保険です。公的介護保険制度における要介護状態の認定や所定の要介護状態が180日以上継続している等、保険会社所定の状態に該当した場合に、一時金や年金が受取れます。また、認知症特約や払込免除特約等を付帯できる保険商品もあるので、保障内容とあわせて特約も確認をしておくとよいでしょう。

高齢になるにつれて介護リスクも高まります。高齢になって要介護認定を受ければ公的介護保険の介護サービスを利用することはできますが、必要な介護費用をすべてカバーできるとは限りません。介護における経済的なリスクに備えるには、民間の介護保険への加入や、保障内容等の見直しを検討することをおすすめします。

60代からの保険を見直すポイント

60代から保険の内容を見直す際は、若い世代とは重視すべきポイントが異なります。住宅ローンが終わったり、子どもが独立したりして、死亡保障を減らせることが多い一方で、病気やケガのリスクに備える医療保険や介護保険等の必要性が高まります。また、退職後は収入が大きく変化するため、保険料が無理なく払える金額かどうかも重要なポイントです。預貯金とのバランスを考えて保障内容を考える必要があるでしょう。

ここからは、保険の種類別に60代から保険を見直す際のポイントをご紹介します。

死亡保険

死亡保険については、現在のライフステージ、預貯金に応じた保障額の見直しが必要です。例えば、子どもが独立するまでは教育費等もかかるため、一般的には手厚い保障が必要になります。しかし、60代になって子どもが独立していれば、それほど大きな保障額は必要ないかもしれません。のこされた遺族の生活費や葬儀費用等、死亡保険の目的を見直した上で、必要な保障額を検討することをおすすめします。

医療保険・がん保険

医療保険・がん保険についても、現在のリスクを鑑みて保障内容が十分かどうかを見直すとよいでしょう。60代になると、がんをはじめとする病気やケガでの入院リスクが高くなります。若い頃に加入したまま内容の見直しをしていない場合は、備えが不十分になることも少なくありません。特に、一昔前の医療保険やがん保険の場合、最新の治療内容に対応しておらず、必要な保障が受けられない可能性があるため、注意が必要です。

ただし、60代から医療保険やがん保険に新規加入しようとすると、健康状態によっては加入できなかったり、保険料が高額になったりする可能性があります。新規加入で自分に合った保障内容を検討する際は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。

傷害保険

傷害保険については、ケガによる通院リスクへの備えが十分かどうかを考え、補償内容を見直しましょう。医療保険に加入している場合、保障が受けられるのは、ケガによる入院や手術を行った場合に限定されます。一方、傷害保険は入院を伴わない通院であっても補償の対象となる場合があります。60代になると、身体機能が低下し転倒をしやすくなるだけではなく、ちょっとした転倒でも骨折等の大ケガにつながる可能性も少なくありません。特に、日常的な自転車の利用の他、ウォーキングやゴルフ、登山等のスポーツや旅行を趣味にしている場合は、傷害保険の補償内容等の見直しをしっかり行うことをおすすめします。また、「ファミリータイプ」を選べる傷害保険なら、同居の家族も補償対象となり、個人で別々に加入するよりも保険料が割安になります。

介護保険

60代以降の人にとって、介護リスクへの備えは避けては通れない課題です。公的介護保険があるから民間の介護保険は不要と考える人もいるかもしれませんが、公的介護保険は介護サービスそのものが給付される現物支給で、現金を受取ることはほとんどありません。また、利用する上での上限額が定められており、超過した費用については全額自己負担となります。将来の介護による経済的な負担に不安を感じる場合は、元気なうちに介護保険への加入を検討するのがおすすめです。

60代からは充実したセカンドライフに向けて保険の内容を見直そう

60代以降は病気やケガ、介護等のリスクが高まるため、保険で備えておくと安心です。すでに保険に加入している場合も、定年退職や子どもの独立等、ライフステージが変わるタイミングで保障内容等を見直しておくとよいでしょう。

60代から保険の加入や内容の見直しをする際、「自分に合った保障がよくわからない」「60代から希望する保険に新規加入できるのだろうか」等、迷いや不安がある場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。「ほけんの窓口」では、60代からの保険に関する質問や見積もり等が、何度でも無料で相談できます。60代からの保険の加入・内容の見直しを検討する場合は、ぜひ「ほけんの窓口」へご相談ください。

監修者プロフィール

原　絢子

日本FP協会　AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

自分で保険の見直しを行ったのをきっかけに、お金の知識を身につけることの大切さを実感し、ファイナンシャルプランナーとして活動を始める。モットーは「自分のお金を他人任せにしない」。一人でも多くの人がお金を味方につけて、自分の思い描く人生を歩んでほしいと、マネーリテラシーの重要性を精力的に発信している。FPサテライト株式会社所属FP。

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