がん保険を40代におすすめする理由とは？必要性や選び方を解説

40代はがん保険が必要？

働き盛りであり、子育て中の人も多い40代は、がんの治療費の負担や、がん治療によって仕事ができず収入が減少した際に家計への影響が大きい場合も少なくありません。そのため、がん保険の必要性は高いといえます。がん保険はがんの保障に特化した保険で、がんと診断された時やがんの治療のための手術を受けた時等に、その内容に応じて給付金を受取ることができます。

40代でがん保険への加入を検討する際には、がんのリスクを正しく把握しておくことが大切です。まずは、40代にとってのがんのリスクと、がん保険の加入率について見ていきましょう。

40代のがん罹患率

がんの罹患率は、加齢とともに徐々に高くなります。国立研究開発法人国立がん研究センターの「がん統計」（全国がん登録）の全国年齢階級別罹患率（2020年）を見ると、40代におけるがん罹患率は、男性よりも女性のほうが高くなります。

■がん罹患率（人口10万対）の年齢による変化（全がん）

※出典：「「がん統計」（全国がん登録）」（国立がん研究センターがん情報サービス）
（https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/data/dl/index.html）を基に作成

40代のがん保険加入率

公益財団法人生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」によると、民間の生命保険会社やJA（農協）、県民共済・生協等で取扱っているがん保険・がん特約の加入率は、以下の表のとおりです。

■がん保険・がん特約の加入率

※出典：「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」（公益財団法人 生命保険文化センター）P.77
（https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/p050-099.pdf）を基に作成

20代では、がん保険・がん特約に加入している人の割合はまだそれほど多くありません。しかし、30代以降の加入率は増加傾向です。特に40代は男女ともに年代別でもっとも高い加入率となっています。このことから、40代は、がんに対する意識が高まるタイミングだといえるでしょう。

がん保険については、以下の記事をご覧ください。
がん保険とは？医療保険との違いや選び方、加入時の注意点を解説

がん治療に必要な保障内容

がん治療の際にカバーしておきたい内容は、通院を含む治療にかかる費用、入院期間中の差額ベッド代、食事代、先進医療の技術料、治療中に減少する収入補填等が挙げられます。公的医療保険が適用される治療であれば、自己負担額は1～3割で済みますし、高額療養費制度も利用可能です。しかし、がんの治療は長期化しやすく、公的医療保険が適用されても負担が大きくなる可能性があります。

がん治療のなかでも高額になりやすいのが、先進医療の技術料です。先進医療の技術料は公的医療保険の対象外なので全額が自己負担となり、高額療養費制度も利用できません。場合によっては数百万円規模の自己負担が生じることもあるため、備えておく必要があるでしょう。

がん保険の主な保障内容は、以下のとおりです。

■がん保険の給付金

保障内容は保険商品によって異なるため、がん保険に加入・見直しをする際は、自分にはどのような保障が必要かを考えておくことが大切です。

40代におすすめのがん保険の選び方

40代でがん保険を選ぶ際には、押さえておきたいいくつかのポイントがあります。ここからは、40代におすすめのがん保険の選び方について解説します。

一時金や治療保障・通院保障を充実させる

40代は働き盛りの人が多く、子どもの教育費もかかる時期です。がん保険を選ぶ際には、治療に伴う休職で収入が減少するリスクも視野に入れて、保障内容を選ぶことをおすすめします。

例えば、がんと診断された時に一時金が受取れる診断給付金（一時金）は、診断後すぐに受取れる上、使い道は自由です。がんの治療費用の他、がんの治療中の生活費にあてることもできます。ただし、診断給付金の支払回数は、1回のみ、複数回、無制限等、保険商品によって異なります。がん再発や転移に備えるなら、診断給付金が複数回受取れるがん保険を選ぶとよいでしょう。

また、入院給付金だけでなく、放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン療法を受けた際に受取れる治療給付金や、がん治療のために通院した場合に受取れる通院給付金等も充実させておくと安心です。

かつてのがん治療は入院や手術での治療が中心でしたが、現在は、通院での放射線治療や抗がん剤治療のケースが増えており、通院治療が長期にわたるケースも少なくありません。

がん保険の通院保障については、以下の記事をご覧ください。
がん保険の通院保障はいらない？検討する際のポイントを解説

「上皮内新生物」が保障対象かどうかを確認する

がん保険を選ぶ際は、上皮内新生物が保障対象かどうかを確認することをおすすめします。がんの種類には悪性新生物と上皮内新生物があり、悪性新生物と診断された場合は、ほぼすべてのがん保険で給付金が受取れますが、上皮内新生物の扱いは保険会社によって異なります。上皮内新生物は転移するリスクが低いため、給付金の対象外であったり、満額が受取れなかったりする場合も少なくありません。がん治療のリスクに幅広く備えたいという場合は、上皮内新生物も保障対象になるがん保険を選ぶとよいでしょう。

先進医療や自由診療の保障を検討する

先進医療・自由診療が保障対象となるかどうかは、保険商品によって異なるため、がん保険を選ぶ際には確認が必要です。がん治療には、公的医療保険が適用される保険診療の他に、先進医療・自由診療があります。先進医療・自由診療はいずれも費用が高額になりやすい上、全額が自己負担です。

治療の選択肢の幅を広げたい場合は、先進医療特約を付加するのもひとつの方法です。がんに罹患した時、必ずしも先進医療を行うとは限りませんが、先進医療特約を付加しておけば経済的な負担が軽減され、治療の選択肢が広がります。

先進医療については、以下の記事をご覧ください。
先進医療とは？種類や費用、先進医療特約について解説

保険料と保障内容のバランスを確認する

がん保険を選ぶ際には、保険料と保障内容のバランスを考えることも重要です。どのような保険商品でも、基本的に、保障が手厚くなるほど保険料の負担は大きくなります。40代は子どもの教育資金や住宅ローン等、経済的な負担がかかりやすい時期です。保障の手厚さを優先するあまり保険料が高額になると、月々の家計を圧迫してしまうかもしれません。無理なく払込める保険料の範囲内で、保障内容を設定することをおすすめします。

がん保険の選び方については、以下の記事をご覧ください。
がん保険の選び方は？保障内容で確認しておくべきポイントを解説

40代でがん保険に加入・見直しをする際の注意点

一度でもがんと診断されたり、今後がん化する可能性のある病気にかかっていたりすると、がん保険に加入できないことが一般的です。そのため、40代は、近い将来がんのリスクが高まることを想定し、健康なうちにがん保険で備えておくことが大切です。

また、多くのがん保険には、加入後90日間もしくは3か月間の免責期間（待機期間）が設けられています。免責期間とは、保険加入後にがんと診断されても保障が受けられない期間のことです。検診や診察でがんが見つかっても、免責期間中は保障の対象にはならないため、できるだけ早めにがん保険に加入することをおすすめします。

がん保険の見直しをする際にも、免責期間に注意が必要です。新しいがん保険の免責期間が終わる前に、加入中の保険を解約すると、その期間中にがんと診断されても保障を受けられません。がん保険の見直しをする時は、新しく加入するがん保険の保障が開始されてから、現在加入中のがん保険を解約するようにしましょう。

がん保険の免責期間については、以下の記事をご覧ください。
がん保険の免責期間とは？加入前に知っておきたい注意点について解説

40代はがん罹患リスクが高まるため、早めにがん保険で備えておこう

40代は働き盛りで、さらに子どもの教育費や住宅ローン等もかかる時期なので、がん治療のための費用や収入減少が家計に大きなダメージを与える可能性があります。40代以降からがんの罹患率が徐々に増えていくことを考えると、がん保険の必要性は高いといえるでしょう。

がん保険には多くの保険商品があり、それぞれ保障内容が異なります。自分に合ったがん保険を選びたい場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。「ほけんの窓口」では、保険のプランに関する質問や見積もり等が、何度でも無料で相談できます。がん保険への加入や見直しを検討する際は、ぜひ「ほけんの窓口」へご相談ください。

40代のがん保険への加入や見直しについてよくある質問

40代のがん保険への加入や見直しについて、よく聞かれる疑問をまとめました。それぞれの質問について解説していますので、参考にしてください。

40代でがん保険の加入率はどのくらいですか？

公益財団法人生命保険文化センターの「2022（令和4）年度『生活保障に関する調査』」によると、40代のがん保険・がん特約の加入率は男性46.4%、女性50.6％です。これは男女ともに全年代でもっとも高い加入率となっており、40代の多くの人ががん保険・がん特約に加入しているということになります。

がん治療にはどのような保障が必要ですか？

がん保険で備えておきたい保障内容は、通院を含む治療にかかる費用をはじめ、入院期間中の差額ベッド代、食事代、治療中に減少する収入補填、先進医療の技術料への保障等が挙げられます。特に先進医療の技術料は高額になりやすい上、全額が自己負担となるため、がん保険で備えておくと安心です。

40代でがん保険が不要な人はどのような人ですか？

40代以降はがんの罹患率が徐々に上昇傾向にあり、がんの治療費が家計に与える影響も大きいため、基本的にはがん保険の必要性は高いといえます。ただ、収入や貯蓄が十分にあり、先進医療・自由診療を含めたがん治療費や、治療中の生活費等を十分にカバーできる人は、がん保険の必要性が低いでしょう。

40代でがん保険に加入・見直しをする際の注意点は？

40代でがん保険を検討するなら、できるだけ早めに加入することをおすすめします。一度でもがんと診断されたり、今後がん化する可能性のある病気にかかったりすると、がん保険に加入できなくなってしまいます。また、多くのがん保険には加入後90日間もしくは3か月間の免責期間（待機期間）があり、その期間はがんと診断されても保障が受けられないため注意が必要です。

監修者プロフィール

黒川　一美

日本FP協会　AFP認定者／2級ファイナンシャル・プランニング技能士

大学院修了後、IT企業や通信事業者のセールスエンジニア兼企画職として働く。出産を機に退職し、自分に合ったお金との向き合い方を見つけるため、FP資格を取得。現在は3人の子育てをしながら、多角的な視点からアドバイスができるFPを目指して活動中。FPサテライト株式会社所属FP。

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