がん保険はいらない？不要といわれる理由や必要性が高い場合を解説

日本人の死亡原因1位はがん

厚生労働省の「令和3年 人口動態統計」によると、2021年に悪性新生物（がん）が原因で亡くなった人は38万1,505人で、死亡数全体の26.5％を占めており、死因順位第1位となっています。死亡の原因のうち、約3割はがんという状況です。

また、国立研究開発法人国立がん研究センターの「最新がん統計」の2019年のデータによると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性65.5％、女性51.2％となっています。一方で2021年のデータによると、日本人ががんで死亡する確率は、男性26.2％、女性17.7％となっています。

以前は「がんは死に至る病気」と考えられていましたが、近年は医療技術の進歩もあり、部位や進行度合いによっては治るケースも増えています。

※出典：厚生労働省「令和3年 人口動態統計」P28
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/houkoku21/dl/all.pdf

※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

がん保険はいらないといわれる理由

がん保険は、「医療保険に入っておけば十分」「がん保険はいらない」といわれることがあります。その理由としては、主に次の3つが挙げられます。

若い世代のがんの罹患率は高くない

がん保険はいらないといわれる理由のひとつは、若い世代のがんの罹患率がそれほど高くないことです。国立研究開発法人がん研究センターが公表している「がん統計」（全国がん登録）の中の「全国がん登録罹患データ（2016年～2019年）」の2019年の全国年齢階級別罹患率を見ると、人口10万人に対する罹患率は、全世代平均は791.9例、35歳未満では100例以下です。

若いうちはがんにかかる人は少ないというデータがあるため、がん保険は不要と考える人も多いようです。

※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）
https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/data/dl/index.html

保険に加入しても給付金が受取れない場合がある

加入しているがん保険の保障内容と実際の病状や治療内容が合っていない場合、給付金が受取れないということもあります。がん保険の主な給付金としては、がんと診断された時に受取る診断給付金（一時金）、放射線治療や抗がん剤治療を受けた時に受取る治療給付金、入院日数に応じて受取る入院給付金、手術を受けた時に受取る手術給付金、通院日数に応じて受取る通院給付金の5種類があります。受取る金額は加入する保険によって変わります。

がん治療の費用は、がんの種類やステージ、受ける治療によってさまざまで、一般的ながん保険の保障では不十分な場合もあります。

高額療養費制度で医療費をまかなえる

公的医療保険である健康保険制度により、保険診療の範囲内の治療であれば、自己負担額は1～3割で済みます。また、公的保険には、1か月にかかった医療費が一定額を超えると、超えた分が後で払い戻される「高額療養費制度」があるため、がん治療のために手術や入院をしても、自己負担が一定額を超えることはありません。

このことから、「がん保険で備えるほどお金はかからないので、がん保険はいらない」という声があります。

がん保険が必要な理由とは？

がん保険がいらないと考えられる理由をご紹介しましたが、がん保険が必要な理由もあります。主な2つの理由をご紹介します。

50代以降はがんの罹患率が上がる

がん保険が必要な理由のひとつは、年齢が上がるに従ってがんの罹患率が上がることです。国立研究開発法人がん研究センターが公表している「がん統計」（全国がん登録）の2019年、全国年齢階級別罹患率を見ると、50代以降のがん罹患率は増加しています。人口10万人に対する罹患率は、総数で見ると、35歳未満では100例以下ですが、年齢が進むに従って徐々に上昇し、55～59歳では682.5例、60～64歳になると1022.9例です。

55歳を過ぎた辺りから大きく上昇していることがわかります。年齢が上がるにつれ、がんは身近な病気となると考えられ、がん保険で備えておく必要があるといえるでしょう。

がん罹患率の年齢による変化（全がん）

※出典：「「がん統計」（全国がん登録）」（国立がん研究センターがん情報サービス）
（https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/data/dl/index.html)を基に作成

入院が長期化したり医療費が高額になったりする可能性がある

入院が長期化したり、医療費が高額になったりする可能性があることも、がん保険が必要な理由のひとつとして挙げられます。厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査」によれば、「新生物〈腫瘍〉」の平均入院日数は17.19日、1入院あたりの平均推計医療費は107万871円（全額負担の場合）となっており、3割負担では約32万円です。高額療養費制度が使えるとはいえ、入院期間が長期に及べばそれだけ負担は増えますし、医療費を一度に支払わなくてはいけないため、ある程度のまとまったお金は必要になります。

※出典：厚生労働省「令和2年（2020）患者調査」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/index.html

がん保険の特徴

若い世代はがんの罹患率が低いものの、50代以降になると罹患率は上昇するため、がん保険の必要性が高まります。

ここからは、がん保険の特徴について解説します。

がん治療に専念できる手厚い保障

がん保険の特徴は、がんと診断された時やがんによる治療時等の保障が手厚いという点です。下記の表のとおり、がんと診断された時に受取れる診断給付金や治療給付金、入院給付金、手術給付金、通院給付金の他、先進医療を受けた際の先進医療給付金が受取れる保険もあります。

■がん保険の給付金

がん保険の必要性が高い人

がん保険は、がんのリスクへの備えとして役立ちます。ただ、個々人の状況はそれぞれ違うので、必要性が高い人もいれば低い人もいます。

がん保険の必要性が高いといえるのは、次のような人です。

喫煙者・生活習慣の乱れが気になる人

がん保険の必要性が高い人としては、喫煙習慣のある人や生活習慣の乱れが気になる人が挙げられます。がんの発症には多くの要因が絡んでいると考えられていますが、喫煙は肺がんをはじめとするさまざまながんの原因のひとつです。また、飲酒は複数のがんのリスクを上げるとの研究報告がある他、牛・豚・羊等の赤肉や加工肉は大腸がんのリスクを上げるとされています。

特に喫煙や飲酒の習慣がある人は、がんへの備えの必要性も高い人だといえるでしょう。

働けなくなった場合に経済的な不安がある人

働けなくなった場合に経済的な不安がある人も、がん保険の必要性が高いといえるでしょう。がんになると、一定期間仕事を休んだり、時には退職を余儀なくされたりする場合もあります。会社員や公務員が加入する健康保険には「傷病手当金」という制度があり、病気やケガで長期間仕事を休む場合、最長1年6か月にわたって給与の約3分の2が支給されるため、一定期間の収入は確保されます。しかし、自営業者や個人事業主が加入する国民健康保険にはこのような制度がなく、働けなくなった場合には公的保障だけでは不足するかもしれません。

また、住宅ローンの返済がある等、がん治療のために仕事を休まなくてはならない期間にお金の不安がある場合も、がん保険が役立ちます。

がん保険の必要性が低い人

がんは日本人の死亡原因1位の病気だとはいえ、がん保険の必要性が低い人もいます。続いては、がん保険の必要性が低い人について見ていきましょう。

収入や貯蓄が十分にあって費用をカバーできる人

収入や貯蓄にゆとりがあり、医療費をはじめ、治療中の生活費等を十分にカバーできる人は、がん保険の必要性が低いといえます。保険は万が一の際に経済的に困らないようにするためのものなので、貯蓄で十分に備えられているなら、がん保険に加入する必要性は低いでしょう。

通常の医療保険に加入し、がん特約を十分に付加している人

すでに医療保険に加入しており、付加したがん特約で十分な保障を受けられる場合も、あえてがん保険に加入する必要性は低いといえます。ただし、加入した当時は十分な保障であっても、現在では不十分になっていることもあるので、保障が十分であるかは確認する必要があります。

がん保険の注意点

がんのリスクに備えられるがん保険ですが、加入にあたってはいくつか注意したい点があります。がん保険の注意点について解説します。

免責期間中は保障されない

がん保険の注意点のひとつは、免責期間中にがんが見つかっても給付金を受取れないことです。多くのがん保険は、加入から90日程度の免責期間が設けられており、免責期間を過ぎなければ給付金が受取れません。

がん以外の病気やケガは対象外になる

がん以外の病気やケガに対する保障がないことも、がん保険に加入する際には注意したい点です。がん保険で備えられるのはがんのリスクのみで、がん以外の病気やケガに備えるには、別途、医療保険等への加入が必要になります。

がんの種類によっては給付金が受取れない場合がある

がん保険の注意点としては他に、がんの種類によっては給付金が受取れないということも挙げられます。がんの種類には「悪性新生物」と、転移するリスクの低い「上皮内新生物」があり、「悪性新生物」と診断された場合は、ほぼすべてのがん保険で給付金が受取れますが、「上皮内新生物」の扱いは保険会社によって異なります。給付金支払いの対象外であったり、満額が受取れなかったりする場合もあるため、がん保険を選ぶ際に確認しておきましょう。

自分にとって必要ながん保険を選ぼう

がん保険は、身近な病気であるがんのリスクへの備えに特化した保険であり、万が一の際は心強い支えとなってくれるものです。まずは自分の状況を考えて、がん保険が必要かどうかを決めるのが第一歩ですが、がん保険の内容は保険会社や商品によって異なります。がん保険に加入する際は、各商品の特徴や内容をよく理解し、比較検討した上で、自分にとって必要な保障のある保険商品を選ぶことが大切です。

「ほけんの窓口」では、複数の保険会社の商品を取り扱っており、内容や保険料を比較検討しながら選ぶことができます。がん保険を検討する場合は、「ほけんの窓口」にご相談ください。

監修者プロフィール

原　絢子

日本FP協会　AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

自分で保険の見直しを行ったのをきっかけに、お金の知識を身につけることの大切さを実感し、ファイナンシャルプランナーとして活動を始める。モットーは「自分のお金を他人任せにしない」。一人でも多くの人がお金を味方につけて、自分の思い描く人生を歩んでほしいと、マネーリテラシーの重要性を精力的に発信している。FPサテライト株式会社所属FP。

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