結婚したら保険の見直しは必要？夫婦で備えたい保険を解説

なぜ結婚が保険を見直すタイミングなのか

結婚が保険を見直すタイミングとして適しているのは、生活が大きく変わるためです。結婚をすればパートナーと将来にわたって生活を共にすることになり、子どもが生まれれば、子どもとの生活・将来についても考えなければなりません。そのような中で、もし自分やパートナーに万が一のことが起こると、自分１人だけでなく、家族全員の生活に大きな影響が及びます。そのため、一家の大黒柱が何らかの事情で働けなくなった時の備えや、将来夫婦で安心して老後生活を送るための備えが必要です。

人生には、病気やケガ、事故、災害等、さまざまなリスクがあります。独身時代の「自分を守るための備え」から、「家族を守るための備え」に切り替えるために、結婚のタイミングで保険の見直しが必要になるのです。

加入している保険を把握するメリット

結婚を機に保険の見直しをする際には、まず、夫婦がお互いに加入している保険を把握することから始めましょう。自分自身は保険に加入した覚えがなくても、もしかすると、親がかけてくれていた保険や、勤務先で加入していた保険があるかもしれません。あらためて確認することで、それまで意識していなかった保険の加入状況や内容について知るケースもよくあります。

その他にも、加入している保険を再確認すると、次のようなメリットがあります。

似た内容の保険に二重で加入することが防げる

夫婦がお互いに保険の契約状況をしっかり確認しておくと、似たような内容の保険に重複して加入することを防げます。保険料を親が払ってくれていた保険や、職場の付き合いで入った保険等は、本人も保障内容を忘れているケースが少なくありません。重複に気づかないまま同じような保険に新たに加入すると、保険料をその分多く支払うことになってしまいます。

夫婦の価値観をすり合わせることができる

夫婦がそれぞれ加入している保険を把握することで、お互いの価値観のすり合わせができます。どのような保障が必要かを話し合う過程で、将来への不安や子どものこと、お金に対する考え方等も共有できるでしょう。結婚したタイミングだからこそ、将来の生活設計についてもきちんと話し合っておくことが大切です。

受取人の変更等を行える

結婚前から加入している保険は、結婚後、保険金の受取人の変更等も検討が必要になってきます。例えば、受取人が親だったものを、結婚後はパートナーに変更する場合等です。加入している保険を把握せず、必要な手続きをしないまま結婚生活を送っていると、いざという時に保険金を受取れないということが起こってしまうかもしれません。結婚のタイミングで保険の確認をして、必要な変更を早めに行うことが大切です。

リスクに合った保険を選ぶ

保険を選ぶ時は、自分や家族に起こりうるリスクを考えた上で、適切な保障内容を検討することが重要です。結婚後に備えるリスクは、「死亡のリスク」「病気やケガのリスク」「老後のリスク」の大きく3つです。

死亡のリスクに備える

結婚後の保険でまず備えるべきは、自分やパートナーの死亡のリスクです。特に、夫婦のどちらかがメインで家計を担っている場合、収入を得ている人に万が一のことがあると、のこされた家族の生活費が不足するおそれがあります。そのようなリスクには、死亡または保険会社所定の高度障害状態になった時に、死亡保険金または高度障害保険金が支払われる、「終身保険」や「定期保険」で備えることができます。

病気やケガのリスクに備える

病気やケガで手術や入院をすることになると、手術費や入院費、通院時の治療費等、想定外のさまざまな費用がかかります。また、病気やケガによって長期間働けなくなった場合は、家族の収入が途絶えたり減少したりする可能性があります。病気やケガのリスクに備えるためには、入院や手術をした時に給付金が受取れる「医療保険」や、入院や療養によって働けない状態が続いた場合に給付金が受取れる「就業不能保険」等があります。

老後のリスクに備える

夫婦で安定した老後の生活を送るには、若いうちからの備えが必要です。高齢になった後の生活が長くなると、公的年金や貯金だけでは資金が不足してしまうかもしれません。老後のリスクに備えるには、将来のための資金を計画的に準備できる「個人年金保険」がおすすめです。

家族にとって必要となる保険の種類

保険にはさまざまな種類がありますが、特に家族がいる人にとっては、自分やパートナーの病気やケガ、働けなくなった時のこと、子どもの成長等を考えた保険が必要となります。次に、家族のいる人が加入するのにおすすめの保険の種類を紹介します。

医療保険

医療保険は、病気やケガで入院したり手術を受けたりした場合等に備えられる保険です。入院給付金や手術給付金を受取ることができ、公的医療保険ではカバーできない費用負担に対応できます。

がん保険

がん保険は、がんの診断や治療を受けた時に、給付金が受取れる保険です。がん治療の特性として、治療のための通院回数が多くなったり、高額な治療費がかかったりする可能性があり、そのような場合に対応した給付金が受取れるようになっています。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガ等、保険会社所定の就業不能状態になった時に、給付金が受取れる保険です。会社の健康保険に加入している場合は傷病手当金が出ますが、それだけでは不足する分の生活費や、傷病手当金自体がない自営業者等の国民健康保険の加入者の備えとして有効な保険です。

死亡保険（終身保険・定期保険）

死亡保険は、被保険者が死亡または保険会社所定の高度障害状態となった場合、死亡保険金または高度障害保険金が支払われる保険です。死亡保険の種類のひとつである終身保険は、被保険者が生存している限り、死亡・高度障害保障が一生涯続く保険です。途中解約の場合、支払った保険料の一部が戻ってくる解約返戻金を受取れるため、貯蓄性のある保険となっています。ただし、解約返戻金は、払込保険料の総額よりも少なくなる場合があるため注意しましょう。

また、定期保険は、保障期間が一定の期間や年齢で決められていて、一般的に解約返戻金がない掛け捨て型です。貯蓄性のない保険のため、同じ保障内容の終身保険と比べて保険料を抑えられるという特徴もあります。そのため、まだ子どもが小さく、生活費や教育費が必要な時期に、割安な保険料で手厚い保障を得たい人にはおすすめの保険です。

収入保障保険

収入保障保険は、保険金が年金形式で支払われる死亡保険です。受取れる保険金の総額が保険期間の経過とともに減るという特性があるため、子どもの成長につれて必要な保障額が減っていく子育て世代に向いている保険といえます。また、掛け捨て型の保険のため、同じ保障内容なら、終身保険と比較して保険料が割安となっています。

学資保険

学資保険は、子どもの将来の教育費に備えるための、貯蓄型の生命保険です。子どもの成長や進学等のタイミングに合わせて、祝金や満期保険金を受取れるため、教育資金が計画的に貯められます。

家族の状況によって必要な保険の種類は変わる

家族の形が片働きか共働きか、また子どもがいるかどうかによっても、必要な保障は変わってきます。次に、家族の状況によってどのような保険が必要なのかを見ていきましょう。

片働き・子どもがいない場合

夫婦のどちらかが家計を担っている片働き家庭の場合、一家の大黒柱が病気やケガで働けなくなると、その期間の収入が途絶えてしまいます。さらに、家計を支えていた人に万が一のことがあった場合は、のこされたパートナーが生活に困ってしまう可能性が出てきます。そのようなリスクに備え、次のような保険への加入を検討するとよいでしょう。

＜片働き・子どもがいない場合におすすめの保険＞

• 医療保険
• がん保険
• 就業不能保険
• 終身保険
• 収入保障保険

片働きの場合は、一家の大黒柱が病気やケガ等になった場合、一定期間の生活費をカバーできるような保険や、入院や療養が長引いた場合に備えるタイプの保険、働き手に万が一のことがあった場合等を考えた保険を中心に検討する必要があります。

また、医療保険は夫婦共に加入することがおすすめです。働き手の病気やケガに備えるのはもちろんですが、専業主婦・主夫が１人で家事等を担っている場合に、その人が病気やケガで動けなくなった時のリスクも考えておく必要があるからです。

共働き・子どもがいない場合

共働き夫婦で子どもがいない場合、双方の収入にそれほど差がなければ、大きな保障は必要ないかもしれません。しかし、夫婦のどちらかが入院や長期療養で働けなくなると、その期間の家庭の収入は単純計算で半分になります。さらに、治療費の支出等が大きくなれば、それまでどおりの生活水準を保つことは難しくなるでしょう。

共働きの場合は、夫婦共に病気やケガによって長期間働けなくなった時や万が一のリスクにも備えておく必要があります。おすすめの保険は以下のとおりです。

＜共働き・子どもがいない場合におすすめの保険＞

• 医療保険
• がん保険
• 就業不能保険
• 終身保険

病気やケガで手術や入院が必要になった場合に備えて、夫婦共に医療保険に加入しておくとよいでしょう。

また、がんの治療が長期化したり、治療費が高額になったりすると、家庭の収入に大きな影響を及ぼします。そのようなリスクにも備えたい場合は、医療保険にプラスしたがん保険への加入が安心です。

その他、共働き家庭の場合は、夫婦共に就業不能保険への加入や、万が一の保障と貯蓄性を兼ね備えた終身保険をおすすめします。夫婦の収入が同じくらいなら、同額程度の死亡保障としておくことが大切です。

子どもができた場合

片働きでも共働きでも、子どもができたら再度保険の見直しが必要です。夫婦2人の時に加入した保険に加えて、下記のような保険で子どものための保障を考えましょう。

＜子どもができた場合におすすめの保険＞

• 学資保険
• 定期保険
• 収入保障保険
• 就業不能保険
• 子どもの医療保険

子どもの教育資金を計画的に準備したい場合は、学資保険がおすすめです。成長の節目に、祝金や満期保険金を受取ることができます。また、子どもがいる家庭は、生活費や子どもの教育費等で手厚い保障が必要になってきます。そうした時、他の死亡保険と比較して割安な保険料で手厚い保障が得られる定期保険・収入保障保険は、有力な選択肢のひとつといえます。場合によっては、親が長期療養等で働けなくなった時を考え、就業不能保険で備えておくと安心でしょう。

また、子どもの医療費については、自治体ごとに助成制度がありますが、自治体によって対象年齢が異なることや、助成制度だけではカバーできない出費等も考え、子どもの医療保険に加入するのもひとつの方法です。教育資金や生活費の備えを優先しつつ、余裕があれば加入を検討してみてください。

結婚を機に保険を見直そう

結婚をして家族が増えると、それまでとはライフスタイルが大きく変わります。家族が安心して暮らしていくためには、保険を見直し、生活に合った保険をあらためて選ぶことが大切です。保険の見直しを行う場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。「ほけんの窓口」では、保険のプランに関する質問や見積もり等が、何度でも無料で相談できます。自分や家族に合った保険を選びたい場合は、ぜひ一度ご相談ください。

監修者プロフィール

原　絢子

日本FP協会　AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

自分で保険の見直しを行ったのをきっかけに、お金の知識を身につけることの大切さを実感し、ファイナンシャルプランナーとして活動を始める。モットーは「自分のお金を他人任せにしない」。一人でも多くの人がお金を味方につけて、自分の思い描く人生を歩んでほしいと、マネーリテラシーの重要性を精力的に発信している。FPサテライト株式会社所属FP。

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