結婚したら保険の見直しは必要？夫婦で備えたい保険を解説

なぜ結婚が保険を見直すタイミングなのか

結婚が保険を見直すタイミングとして適しているのは、生活が大きく変わるためです。結婚をすればパートナーと将来にわたって生活を共にすることになり、子どもが生まれれば、子どもとの生活・将来について考えることになります。そのような中で、もし自分やパートナーに万が一のことが起こると、自分一人だけでなく、家族全員の生活に大きな影響が及びます。

保険は、病気やケガ、事故、災害等、人生におけるさまざまなリスクに備えるためのものです。結婚して家族構成やライフスタイルが変化すると、「万が一の場合にのこされた家族の生活を守る」「病気やケガによる医療費の負担や働けなくなる事態に備える」「老後資金や子どもの教育費等、将来の支出に備える」等、保険で備えたい内容も変わってきます。自分だけでなく家族のための備えとして、結婚のタイミングで保険の見直しが必要になるでしょう。

加入している保険を把握するメリット

結婚を機に保険の見直しをする際には、まず、夫婦がお互いに加入している保険を把握することから始めましょう。あらためて確認することで、それまで意識していなかった保険の加入状況や内容について知るケースもよくあります。

加入している保険を再確認すると、次のようなメリットが得られます。

夫婦で効率的に保険プランを組むことができる

夫婦がお互いに保険の契約状況をしっかり確認することで、効率的に保険プランを組むことができます。親が保険料を払込んでいた保険や、職場の付き合いで入った保険等は、本人も保障内容を忘れているケースが少なくありません。意図せず似たような保険に重複して加入していると、必要以上の保険料を払込むことになってしまいます。

お互いの保険の内容を確認し、必要な保障が十分に備わっている場合は、そのまま活用するケースも多くあります。しかし、保障内容に過不足がある場合は、保険の見直しや新しい保険への加入を検討することで、夫婦でより効率的な保険プランを組めるようになるでしょう。

夫婦の価値観をすり合わせることができる

夫婦がそれぞれ加入している保険を把握することで、お互いの価値観をすり合わせることができます。どのような保障が必要かを話し合う過程で、将来への不安や子どものこと、お金に対する考え方等も共有できるでしょう。結婚したタイミングだからこそ、将来の生活設計についてもきちんと話し合っておくことが大切です。

受取人の変更等を行える

結婚前から加入している保険は、結婚後に改姓手続きや住所変更手続きを行う他、保険金の受取人の変更等も検討が必要な場合があります。例えば、受取人が親だったものを、結婚後はパートナーに変更するような場合です。加入している保険を把握せず、必要な手続きをしないまま過ぎてしまうと、いざという時に保険金を受取れないということが起こるかもしれません。結婚のタイミングで保険の確認をして、必要な変更を早めに行うことが大切です。

リスクに合った保険を選ぶ

保険を選ぶ時は、自分や家族に起こりうるリスクを考えた上で、適切な保障内容を検討することが重要です。結婚後に備えるリスクは、「死亡のリスク」「病気やケガのリスク」「老後のリスク」の大きく3つです。

死亡のリスクに備える

結婚後の保険でまず備えるべきは、自分やパートナーの死亡のリスクです。特に、夫婦のどちらかがメインで家計を担っている場合、収入を得ている人に万が一のことがあると、のこされた家族の生活費が不足するおそれがあるでしょう。そのようなリスクには、死亡または保険会社所定の高度障害状態になった時に、死亡保険金または高度障害保険金が支払われる、終身保険や定期保険で備えることができます。

必要な保障額の目安は、「のこされた家族が必要な費用」から「のこされた家族の収入」を差し引いて計算することができます。「のこされた家族が必要な費用」とは、生活費や子どもの教育費、家賃を含む住居費等、働き手（被保険者）を失った後の家族が生活していく上で必要な費用のことです。

また「のこされた家族の収入」は、被保険者が亡くなった後に家族が得られる収入の合計額です。貯金や株、不動産といった自己資産、配偶者の勤労収入の他、遺族年金等の社会保障、被保険者が企業に就労する従業員だった場合は死亡退職金といった企業保障等も含まれます。

実際に必要となる保障額は夫婦の状況で異なり、子どもの有無によっても違いがあります。公益財団法人 生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、死亡保険金額の平均は、世帯主が1,386万円、配偶者は692万円です。また、夫婦の就労形態別に見ると、以下のようになっています。

■夫婦の就労形態別における死亡保険金額の平均

※出典：「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」（公益財団法人 生命保険文化センター）P.28、P.30、P.229
（https://www.jili.or.jp/files/research/zenkokujittai/pdf/r3/2021honshi_all.pdf）を基に作成

病気やケガのリスクに備える

病気やケガで手術や入院をすることになると、手術費や入院費、通院時の治療費等、想定外のさまざまな費用がかかります。また長期間働けなくなった場合は、家族の収入が減少したり途絶えたりする可能性があるでしょう。病気やケガのリスクに備えるためには、手術や入院をした時に給付金が受取れる「医療保険」や、入院や療養によって働けない状態が続いた場合に給付金が受取れる「就業不能保険」等があります。

ここでは、入院時の自己負担額と、医療保険の保障額の目安を見ていきます。公益財団法人 生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、入院時の1日あたりの自己負担額の平均は2万700円です。なかでももっとも多い回答は「1万円～1万5,000円未満」で、全体の23.3％を占めています。

一方、同調査によれば、生命保険加入者の入院給付金日額の平均は、男性が9,600円、女性が8,100円で、全体平均は8,700円です。

これらのことから、実際の入院時には医療保険の保障で自己負担の一部を確保し、不足する金額は貯蓄等でカバーをすることが現実的だといえます。ご自身の状況に合わせて、設定金額を調整しましょう。

※出典：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.59、P.83
https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

老後のリスクに備える

夫婦で安定した老後の生活を送るには、若いうちからの備えが必要です。高齢になった後の生活が長くなると、公的年金や貯金だけでは資金が不足してしまうかもしれません。老後のリスクに備えるには、将来のための資金を計画的に準備できる「個人年金保険」がおすすめです。

厚生労働省の「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、年金受給額の平均は、会社員や公務員等で厚生年金に加入していた場合は、月14万7,360円です。また自営業やフリーランス等で国民年金のみの場合は、月5万7,700円となっています。

その一方で、総務省の「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の平均的な生活費は、25万円となっています。また、公益財団法人 生命保険文化センターが行っている「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、ゆとりのある老後の生活費は月37万9,000円という結果でした。夫婦の働き方により金額は変わりますが、年金が受取れても、生活費が不足する可能性もあります。将来夫婦で受給できる公的年金の額を考慮し、必要な金額に足りない場合は、個人年金保険で備えることを検討するといいでしょう。

※出典：厚生労働省「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」P.8、P.19
https://www.mhlw.go.jp/content/001359541.pdf
※出典：総務省「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」P.17
https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2023.pdf
※出典：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.115
https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r4/2022honshi_all.pdf

家族にとって必要となる保険の種類

保険にはさまざまな種類がありますが、特に家族がいる人にとっては、自分とパートナーの病気やケガ、働けなくなった時のこと、子どもの成長等を考えた保険が必要となります。次に、家族のいる人におすすめの保険の種類を紹介します。

死亡保険（終身保険・定期保険）

死亡保険は、被保険者が死亡または保険会社所定の高度障害状態となった場合、死亡保険金または高度障害保険金が支払われる保険です。死亡保険の種類のひとつである終身保険は、被保険者が生存している限り、死亡・高度障害保障が一生涯続く保険です。途中解約の場合、払込んだ保険料の一部が戻ってくる解約返戻金を受取れるため、貯蓄性のある保険となっています。ただし、解約返戻金は、払込保険料の総額よりも少なくなる場合があるため注意しましょう。

また、定期保険は、保障期間が一定の期間や年齢で決められていて、一般的に解約返戻金がない掛け捨て型です。貯蓄性のない保険のため、同じ保障内容の終身保険と比べて保険料を抑えられるという特徴もあります。そのため、まだ子どもが小さく、生活費や教育費が必要な時期に、割安な保険料で手厚い保障を確保したい人にはおすすめの保険です。

医療保険

医療保険は、病気やケガによる入院・手術等に備えられる保険で、入院給付金や手術給付金を受取ることができます。公的医療保険ではカバーできない、先進医療を受けた場合の技術料や、入院中の食事代（標準負担額）、差額ベッド代等の負担にも備えることが可能です。また、主契約に加えて、通院や特定の病気への特約を付けて、保障を手厚くすることができます。

がん保険

がん保険は、がんの診断や治療を受けた時に、給付金が受取れる保険です。がん治療の特性として、治療のための通院回数が多くなったり、高額な治療費がかかったりする可能性があり、そのような場合に対応した給付金が受取れるようになっています。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガ等で保険会社所定の就業不能状態になった時に、給付金が受取れる保険です。会社の健康保険に加入している場合は傷病手当金が支給されますが、それでも不足する分の生活費に備えることができます。また、国民健康保険の加入者で、傷病手当金自体がない自営業者等には、特に有効な備えとなります。

収入保障保険

収入保障保険は、保険金が年金形式で支払われる死亡保険です。支払われる保険金の総額が保険期間の経過とともに減るという特性があるため、子どもの成長につれて必要な保障額が減っていく子育て世代に向いている保険といえます。また、掛け捨て型の保険のため、同じ保障内容なら、終身保険と比較して保険料が割安となっています。

個人年金保険

個人年金保険は、国民年金や厚生年金等の公的年金を補う目的で個人が加入する、私的年金のひとつです。60歳や65歳等、所定の年齢まで保険料を払込み、契約時に定めた受取開始時期になったら、一定期間または終身にわたって年金を受取るケースが一般的です。公的年金や退職金だけでは老後資金が不足しそうな人や、こつこつ貯蓄するのが苦手な人でも、自動引き落としによる積立で計画的に老後に備えることができます。

学資保険

学資保険は、子どもの将来の教育費に備えるための、貯蓄型の生命保険です。子どもの成長や進学等のタイミングに合わせて、祝金や満期保険金を受取れるため、教育資金が計画的に貯められます。多くの学資保険では、契約者である保護者が死亡または保険会社所定の高度障害状態になった場合、以後の保険料を払込まなくても満期保険金等を受取れる、保険料払込免除という制度があります。

家族の状況によって必要な保険の種類は変わる

家族の状況が片働きか共働きか、また子どもがいるかどうかによっても、必要な保障は変わってきます。次に、家族の状況によってどのような保険が必要なのかを見ていきましょう。

片働き・子どもがいない場合

夫婦のどちらかが家計を担っている片働き家庭の場合、一家の大黒柱が病気やケガで働けなくなると、その期間の収入が途絶えてしまいます。さらに、家計を支えていた人に万が一のことがあった場合は、のこされたパートナーが生活に困ってしまう可能性が出てきます。そのようなリスクに備え、次のような保険への加入を検討するといいでしょう。

＜片働き・子どもがいない場合におすすめの保険＞

• 医療保険
• がん保険
• 就業不能保険
• 収入保障保険
• 終身保険

片働きの場合は、一家の大黒柱に万が一のことがあったり、病気やケガ等をしたりした場合、一定期間の生活費をカバーできるような保険や、入院・療養が長引いた場合に備えるタイプの保険を中心に検討する必要があります。

また、医療保険は夫婦共に加入することがおすすめです。働き手の病気やケガに備えるのはもちろんですが、専業主婦・主夫が1人で家事等を担っている場合に、その人が病気やケガで動けなくなった時のリスクも考えておく必要があるからです。

共働き・子どもがいない場合

共働き夫婦で子どもがいない場合、双方の収入にそれほど差がなければ、大きな保障は必要ないかもしれません。しかし、夫婦のどちらかが入院や長期療養で働けなくなると、その期間の家庭の収入は単純計算で半分になります。さらに、治療費の支出等が大きくなれば、それまでどおりの生活水準を保つことは難しくなるでしょう。

共働きの場合は、夫婦共に病気やケガによって長期間働けなくなった時の他、万が一のリスクにも備えておく必要があります。おすすめの保険は以下のとおりです。

＜共働き・子どもがいない場合におすすめの保険＞

• 医療保険
• がん保険
• 就業不能保険
• 終身保険

病気やケガで手術・入院が必要になった場合に備えて、夫婦共に医療保険に加入しておくといいでしょう。

また、がんの治療が長期化したり、治療費が高額になったりすると、家庭の収入に大きな影響を及ぼします。そのようなリスクにも備えたい場合は、医療保険にプラスしてがん保険への加入が安心です。

その他、共働き家庭の場合は、夫婦共に就業不能保険への加入や、万が一の保障と貯蓄性を兼ね備えた終身保険をおすすめします。夫婦の収入が同じくらいなら、同額程度の死亡保障としておくことが大切です。

子どもができた場合

片働きでも共働きでも、子どもができたら再度保険の見直しが必要です。夫婦2人の時に加入した保険に加えて、以下のような保険で子どものための保障を考えましょう。

＜子どもができた場合におすすめの保険＞

• 学資保険
• 定期保険
• 収入保障保険
• 就業不能保険
• 子どもの医療保険

子どもの教育資金を計画的に準備したい場合は、学資保険がおすすめです。成長の節目に、祝金や満期保険金を受取ることができます。また、子どもがいる家庭は、生活費や子どもの教育費等で手厚い保障が必要になるでしょう。そのような時、他の死亡保険と比較して割安な保険料で手厚い保障が受けられる定期保険・収入保障保険は、選択肢として挙げられます。場合によっては、親が長期療養等で働けなくなった時を考え、就業不能保険で備えておくと安心です。

また、子どもの医療費については、自治体ごとに助成制度がありますが、自治体によって対象年齢が異なることや、助成制度だけではカバーできない出費等も考え、子どもの医療保険に加入するのもひとつの方法です。教育資金や生活費の備えを優先しつつ、余裕があれば加入を検討してみてください。

結婚を機に保険を見直そう

結婚をして家族が増えると、それまでとはライフスタイルが大きく変わります。家族が安心して暮らしていくためには、保険を見直し、生活に合った保険をあらためて選ぶことが大切です。保険の見直しを行う場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。「ほけんの窓口」では、保険のプランに関する質問や見積もり等が、何度でも無料で相談できます。自分や家族に合った保険を選びたい場合は、ぜひ一度ご相談ください。

• ※本コラムは、2025年2月現在の税制・税率に基づき作成しております。税制・税率は将来変更されることがあります。

結婚した時の保険の見直しについてよくある質問

結婚した時の保険の見直しについて、よく聞かれる疑問をまとめました。それぞれの質問について解説していますので、参考にしてください。

結婚をしたら保険の見直しが必要ですか？

結婚をしたら保険の見直しをすることが重要です。結婚によって家族構成やライフスタイルが変化し、「自分を守る」だけでなく「家族を守る」ための備えが必要となるからです。結婚後は、死亡時の保障、病気やケガの時の自己負担軽減、老後資金や教育費への備えについて見直しましょう。

結婚した時に保険を見直すメリットは何ですか？

結婚のタイミングで保険を見直すと、夫婦それぞれが加入している保険の内容を再確認でき、効率的に保険プランを組むことができます。また、どのような保障が必要かを話し合う過程で、夫婦の価値観や将来設計のすり合わせができるでしょう。さらに、結婚前から加入している保険の受取人変更が必要だった場合も、保険の見直しによって忘れずに手続きを行うことができます。

結婚をしたら保険でどのようなリスクに備えるべきですか？

結婚後に備えたいリスクは、「死亡のリスク」「病気やケガのリスク」「老後のリスク」の大きく3つです。パートナーや子どもがいれば、自分に万が一の事態が起こった時のことを考え、家族の生活費が不足するリスクに備える必要があります。
また、夫婦で安定した老後の生活を送るには、公的年金や貯金だけでは資金が不足する可能性もあるため、若いうちから備えておくと安心です。特に自営業やフリーランス等の働き方で国民年金のみ加入の場合は、厚生年金と比較すると受給額が少なくなるため、生命保険等で備えておくといいでしょう。

結婚をしたらどのような保険を選ぶとよいですか？

家族の状況によって必要な保険の種類は変わります。例えば、片働きで子どもがいない夫婦であれば、医療保険やがん保険、就業不能保険、収入保障保険、終身保険等が、共働きで子どもがいない場合は、医療保険、がん保険、就業不能保険、終身保険等がおすすめです。
また、片働きでも共働きでも、子どもができたら再度保険の見直しが必要です。夫婦2人の時に加入した保険に加えて、学資保険、定期保険、収入保障保険、就業不能保険、子どもの医療保険等で、子どものための保障を検討するといいでしょう。

監修者プロフィール

原　絢子

日本FP協会　AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

自分で保険の見直しを行ったのをきっかけに、お金の知識を身につけることの大切さを実感し、ファイナンシャル・プランナーとして活動を始める。モットーは「自分のお金を他人任せにしない」。一人でも多くの人がお金を味方につけて、自分の思い描く人生を歩んでほしいと、マネーリテラシーの重要性を精力的に発信している。FPサテライト株式会社所属FP。

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